『社会学の新地平──ウェーバーからルーマンへ』(岩波書店)

合理的組織とは、今を生きる学説史

評者は経済学の入門書を書いているが、気になるのが「資本主義の始まり」を論じたマックス・ウェーバーの『プロテスタンティズムの倫理と資本主義の精神』（1904～05年、増補版20年）だ。

これまで日本で聞かされてきた解説は、カルヴァン派プロテスタントの「世俗内的禁欲」を中核とする営利心が「資本主義の精神」となり、18世紀のイギリスで産業革命を引き起こしたものの資本主義経済体制が確立するとそれも不要とされ、精神喪失に立ち至った云々（うんぬん）（大塚久雄）といったものだった。

けれどもそれだと経済学と切り結ぶことがなく、「歴史的に一回限り起きた」文化科学現象の説明と言われても腑（ふ）に落ちなかった。

私が気にかかるのはアダム・スミス『国富論』（1776年）との関係だ。スミスは分業の重要性を唱えながら「社会的分業」すなわち市場の方向で議論を進めたのだが、「企業内分業」すなわち組織は近代にどう刷新されたのか。

著者である佐藤氏は2019年の『社会科学と因果分析』（岩波書店）で、仮説の妥当性を論証するためにウェーバーが駆使した方法につき明快な解釈を公表している。自然科学と同類の「適合的因果」を用い、因果関係を社会統計的に特定しようと試みたとしており、合点がいった。

本書はその方法を背景として、『プロ倫』で示された仮説の内容を再構成している。一読して驚いた。ウェーバーが追求した「資本主義の精神」とはズバリ「合理的組織」のあり方だ、というのだ。けれどもウェーバーは少数の事例を挙げるにとどまり、その仕組みの分析にはたどりつかなかった。

1920年のウェーバー死後その解明に取り組んだのが、合理的組織は「意思決定の連鎖により環境変化に対応していく」と解釈したH・A・サイモンの組織論でありP・ブラウ、R・マートンやC・ライト・ミルズらの官僚制研究で、決定版がN・ルーマンの「自己産出系」論だと本書は学説の流れを読む。前の決定を前提とし拘束されて後の決定がなされていくが、どれくらい実現するかは後の決定に依存する、と著者ならではの説明で最前線の組織論が要約されている。

斬新なのが、ウェーバーが挙げたふたつの組織事例に注目する点だ。伯父経営の「ウェーバー＆商会」は、技術革新で製糸や織布が機械化され麻織物の輸出先をなくした後の1860年代（18世紀ではない！）、新機軸で巻き返し大成功したという。付近の農村を回り優秀な織り手たちを選んでそれぞれの自宅に設置した織機で仕事させ、割安な高級手織物を提供する事業方式である。空間的に離れた部署の間で同時多発的に業務するやり方は先駆的で、同型のものは14世紀のフィレンツェにも存在したが、大規模に拡大できる組織づくりへと進化させた点で近代的と呼べるという。

組織が事業を進め構成員が決定を分業するこうした組織づくりは「自分は救済される側」と証すため世俗内で禁欲的に活動し、成功を目指すカルヴァン派の信団に似ている。「『神』会社の『仮社員』として死ぬまで働くことに等しい」という比喩が秀逸だ。

現代の学術が100年前の思索を呼び起こす、今を生きる学説史である。